5月9日付の日経新聞を読んで、衝撃を受けました。
六本木の青山ブックセンターが閉店することになったのです。
東京に住んでいたころ、職場が六本木だったので、
たまに足を運んでおりました。
そこまで大きな書店ではありませんでしたが、
知名度も立地もそこそこなので、なかなか残念なニュースです。
もう町の書店は生き残れないのでしょうか。
記事では、本業の本の販売ではなく、他の商材も取り扱っているお店でないと
業績は良くないという意味のことも書いてました。(TSUTAYAさんが代表的ですね)
書店数の推移は、きれいな右肩下がりなので、
限界を迎えているのかもしれません。
では、書店は今後どうしたらいいのか。
私が書店経営者なら、もう個人の顧客は捨てて、
法人営業に注力すると思います。
大前提として、個人にとって1000円は、場合によっては大金になりえますが、
企業にとってみれば、大した金額ではありません。
なので、本を福利厚生サービスの一環として、
販売するのです。
理由は3つあります。
こんな課題設定をしてみました。
①実は継続的なニーズが見込めるのではないか。
②みんなキュレーターを求めている。
③有益なお金の使い道を探しているはず。
まず①ですが、売れている本は売れています。
すごく当たり前のことを書いていますが、きちんと課題を解決するための本は
各ジャンルでベストセラーになってます。
続いて②ですが、本屋に足を運んで購入をしないというのは、逆手に取れば、
読書離れもさることながら、自分で選んで決められないことも物語っていると思います。
本は読みたいけど、何を選んでいいかわからない。代わりに選んでくれればいいのに。
そんなニーズも潜んでいると思うのです。
最後に③ですが、企業の経営者や人事担当者は、有益なお金の使い道を探していると思います。本の要約サービスフライヤーで大手法人が契約している実績を見ると、学習へのニーズも存在していることが分かります。
もう物を並べておけば売れる時代は終わりました。
本屋だって、特色を出して、ユーザーのニーズに応えなければ
淘汰されていくのは自然の摂理です。
一つの突破口として、プロのキュレーターとして
特定の書籍を法人に売りにいくというのはありだと思っています。
買い方も工夫して、企業負担7:個人負担3みたいな提案の仕方もありだと思います。
1000円の書籍なら、個人は300円で購入することが可能です。
年間20冊買っても6000円です。
従業員50人の会社が月1冊の契約をしてくれたとして、
1500円の本を買うと想定したら、7万5千円。
100社開拓すれば、それだけで、750万円の売上です。
大手企業で月1000冊買ってくれる企業を開拓できれば、
それだけで、売上高は1500万円となります。
提案後に発注するので、返本もありません。
営業部隊を持たなくても、一人でだってやろうと思えばできちゃうはずです。
購買チャネルを変えるだけで、うまくいくことってあると思うんですけどね。